先進国で増加している肥満は、開発途上国にも広がっており、WHOでは生活習慣病の予防に向けた指針を発表していますが、実際にガイドラインを見ると、「1日1時間ランニングを習慣付けてください」など、農村部の生活様式に有効とは言えない状況です。開発途上国における農業は、収入、食事、身体活動に関係していると考えられますが、それらの関連性を生活習慣病の予防の視点から論じた報告は殆どありません。そこで今回の支援で、ケニアにおける都市近郊地域の肥満度（BMI）に対して、農業生物多様性、食摂取、活動量がどのように関係しているかを調査し、基礎的情報を収集することにしました。
　本調査では、10村を対象に約74家族に対して調査を実施。身長、体重、体脂肪、腹部周径囲の測定を行い、同時に聞取調査も行いました。ウェアラブルセンサーから得られる情報を用いて1日の歩数や活動時間の他、「24時間思い出し法（24時間の食品摂取アンケート）」を用いて、栄養摂取状況も明らかにしました。調査の結果、都市近郊部の人々が適切にBMIを維持する要素として、収入が大きなインパクトを与えていることがわかりました。体重を維持するためには17,500KES(約17,500円)以上の収入が必要なこと、多種の動物を飼育することが収入にも影響していること、また野菜栽培による過剰な活動量は逆に健康を害するということも明らかになり、まずはアメリカスポーツ医学会にオンラインで発表しました。